仮想通貨(暗号資産)のデリバティブ取引とは?先物取引、オプション取引など各種方法についても解説!
仮想通貨(暗号資産)におけるデリバティブ取引について解説します。
デリバティブ取引や、先物取引とオプション取引の違いについて解説しますので、デリバティブ取引について知りたい方は参考にしてみてください。
デリバティブ取引とは
将来の特定の「日時」「価格」で特定の金融商品を売買することを買い手と売り手の二者間であらかじめ約束(契約)するというと取引です。
元となる金融商品から派生した取引であることから、日本語だと「金融派生商品」と言われます。
デリバティブ取引の特徴
デリバティブ取引と現物取引の違いとは
現状の市場価格に基づいて仮想通貨を売り買いする通常の取引のことを「現物取引」や「スポット取引」といいます。
主なデリバティブ取引と現物取引の仕組みの違いは、売買する対象、取引価格、決済日などが異なる点です。
現物取引 | デリバティブ取引 | |
売買対象 | 仮想通貨 | 仮想通貨を購入する権利など |
取引価格 | 現在価格 | 決められた特定の価格 |
決済日 | 基本2日以内 | 決められた特定の日時 |
また、その他の相違点としては「レバレッジ取引(証拠金取引)ができる」「手数料が安い」「流動性が高い」「売りから参入きる」といった特徴もあります。
デリバティブ取引の活用方法
デリバティブ取引は様々な利点があり多様な投資戦略が取れることから、投資家やトレーダーに広く活用されています。
そこで、デリバティブ取引の活用例についていくつか紹介します。
- レバレッジを使ったハイリスクハイリターンな投資
- リスクヘッジ
- 値動きの予測
- 手数料の節約
レバレッジ取引を使ったハイリスクハイリターンな投資
デリバティブ取引はレバレッジを使用することができるため、少額で大きな利益を狙うことができます。
また、デリバティブ取引は流動性も高いため、狙った価格で約定できる可能性も高くなります。
海外取引所では100倍以上のレバレッジをかけることができる所もありますが、ハイリターンと同じくらいリスクも高いので注意して活用するようにしましょう。
リスクヘッジ
デリバティブ取引では売りから参入できるという特徴があるため、売りと買いの両方のポジションを持っておくという両建てという方法もあります。
両建てするだけでは、ポジションを持った時点での損益が固定されてしまうだけですが、上級者になると両建てにより損失を抑えたり利益を伸ばしたりすることもできるので、リスクヘッジにも使えます。
また、価格変動の激しい仮想通貨においては、将来の取引価格を決めておくという取引方法は価格変動による損失リスクを減らす方法であるとも言えるため、値動きに対するリスクヘッジとしても活用されます。
値動きの予測
デリバティブ取引では未来の日付での取引が行われるため、どの価格帯で売買が活発にされているかを見ることで将来の価格予想ができます。
そのため、現物取引のための参考情報としてもデリバティブ取引の状況は利用できます。
手数料の節約
多くの取引所では、デリバティブ取引のほうが現物より取引手数料が安く設定されています。
そのため、短期売買など現物を保有する必要がない場合は、手数料の節約のためデリバティブ取引を活用しましょう。
デリバティブ取引の種類
仮想通貨においては、主に以下の4種類のデリバティブ取引があります。
- 先物取引
- 先渡取引
- オプション取引
- 無期限契約
1:先物取引
先物契約は、あらかじめ現時点で将来(決済日)の市場価格を決めておき、買い手には資産を購入する権利を、売り手には資産を売却する権利を与えるものです。
基本的には、決済日には必ず売買をしなければならない義務が生じます。
例えば、ビットコインの価格が500万の時に、ビットコインを半年後に500万円で購入するという契約をした場合、半年後にビットコインの価格が600万円になっていても500万円で購入することができます。
このように、価格変動リスクを回避できるのが特徴です。
ただ、ほとんどのトレーダーは、契約期限が切れる前に先物契約を終了し、その時点での利益または損失を計上します。
2:先渡取引
基本的には先物取引と同じく、先物契約は、あらかじめ現時点で将来(決済日)の市場価格を決めておき、買い手には資産を購入する権利を、売り手には資産を売却する権利を与えるものです。
違いとしては、取引所の仲介があるかどうかです。
- 先物取引:取引所の介在があり、取引品目や満期日、決済方法などが決められている
- 先渡取引:取引所を介さず買い手と売り手で売買契約をする(相対取引)
取引所を介さないことで取引条件を柔軟に決めることができるというメリットもある一方、決済リスクがあります。
3:オプション取引
契約満了時にあらかじめ約束された行使価格で原資産を売買する「権利」を購入する契約です。
将来の売買に関する取引という点では、先物取引と似ていますが、先物取引は「決済日には売買をしなくてはいけない」のに対し、オプション取引は売買の義務はなく、利益が出そうならば売買の権利を行使し、損をしそうな時は売買の権利を放棄するといった選択ができます。
例えば、ビットコインが500万円で売っていた場合、今すぐに購入することもできるがビットコインの価値は変動し今後値下がりする可能性があるため、「今から半年の間に550万円で購入できるという権利」を購入したとします。
仮にビットコインの価格が値上がりして600万円になった時に権利を行使すれば、550万円で金を購入することができ、50万円の差額分が利益となる。
また、ビットコインが400万円になり購入時に損をする場合、購入できる権利を放棄して損失を回避することもできるのが特徴です。
しかし、全く損をしないわけではなく「550万円で購入できる権利」を購入する際にはオプション代金としていくらか支払いをしているので、この代金分は損をすることになります。
オプション契約には2つのタイプがあります。
- コールオプション:決められた価格で買う権利
- プットオプション:決められた価格で売る権利
4:無期限契約
決済期限のない先物取引のようなもので、インデックス価格(複数取引所の現物価格の平均)を元に取引が行われます。
決済期限以外の先物取引との違いとしては、取引における利息である「資金調達率」の売り手と買い手の間での交換というものがあります。